3月7日 中国や韓国の理解できない行動

たまたまテレビを見ていて知った事実ですが アメリカ在住の日本人の子供たちが ひどい虐めにあっているのだそうです。中国や韓国のいわゆるロビー活動が着実に成果を上げて 今やアメリカの小学生の教科書で ありもしない「南京大虐殺」や「従軍慰安婦」問題、今や「従軍慰安婦」という表現よりも「性奴隷」と表現されてしまうほど浸透してしまった事件が まことしやかに掲載されているのです。子供の教科書に掲載されているということは 今後これらのありもしないでっち上げがアメリカ人の常識になってしまい、いつのまにかしら それらのでっち上げこそが真実と認定されてしまいかねません。

私は南京大虐殺等というでっち上げが起こったとされる時に生まれてもいませんから 詳しい事実は勿論わかりません。只きちんとした資料に基づく検証により 少なくとも中国が主張するような数十万人の一般市民も含めた大虐殺など 日本が起こすことなど100パーセントありえないと考えています。南京事件が起きる前と南京事件後の中国人の人口の調査結果 かえって中国人の人口は増えているのです。そもそも南京の虐殺が行われたとされる前の人口が20万人と言われています。虐殺が起こったとされる数年後の人口は25万人だそうです。なのに中国が主張する日本人に虐殺された人数は当初で20万人、現在では何と倍増して40万人なのだそうですが そのような大虐殺が行われた都市の人口がなぜ増えたのでしょうか。

これは私の推測ですが 少なくとも日本軍が市民に対して寛大な扱いをしたので その評判を伝え聞いて利にさとい中国人が流入したから増えたのではないかと思います。少なくとも一般市民も含めた世紀の大虐殺が行われた都市に 中国人がいくら馬鹿でも流入してこないでしょう。

ロビー活動というのは 正攻法ではないけれど 自分たちの主張を草の根運動のように 地道に長期間続けることによって 徐々に浸透していき やがては動かしがたい事実 いわゆる真実になってしまう恐ろしい活動だと思います。中国や韓国の根も葉もない滅茶苦茶な主張であっても 何十年も毎日毎日訴えられていると ついついその滅茶苦茶な主張が 浸透していき 信用され 事実と認定されてしまいかねないのです。

日本人の感覚では そのような下品で馬鹿げた主張に人が耳を貸すわけがないと判断してしまって ロビー活動を軽視して 日本独自の活動を全くしてこなかったのに対して 中国や韓国がそれなりのお金と労力をかけて 地道に活動してきた姑息な努力が 現在結実しようとしているのです。

そもそも南京には人口が20万人しかいなかったのに どうして40万人もの大虐殺を行えたのでしょうか。それだけ大量の虐殺が行われたのであれば その中国人の死体はどのように処理されたのでしょうか。日本の習慣で火葬したにしても凄く大量の人骨が存在するはずです。そんな一方的な虐殺を受けた方々の遺族が どうしていつものように日本に対して 賠償金を請求してこないのでしょうか。

従軍慰安婦問題にしてもしかりだと思います。当時の戦場の規模や そこに存在した軍人の数から測って 慰安婦をおいておく施設は400か所ぐらいであったと推定されています。一か所に存在する慰安婦の数は10人前後だったそうですから 当時その地に存在した慰安婦の数は多く見積もっても5000人ぐらいのはずです。人種的には日本人の女性が一番多かったらしいので 韓国人の女性は多くとも2000人ぐらいのはずです。

韓国の主張も その人数が年とともに増え続けて 今では存在した慰安婦の数は20万人にも及ぶのだそうです。世界のどの国でも 勿論日本でも 韓国でも 貧しい家の娘が 身売りに出されることは珍しい現象ではなかったでしょう。ですから日本の軍人を相手にした従軍慰安婦の方の中に 韓国の女性がいたことは厳然たる事実でしょう。

しかし 日本は第二次世界大戦の初期には かなりの地域を占領しましたが そのいずれの地域でも韓国が主張するような 強制的にその地の女性を慰安婦として働かせたと主張する国は他にありません。勿論占領軍ですから その地の女性に対して性的な暴行を行ったものが少なからずいたとは思いますが そのような行為は世界中の戦場で日常茶飯事であり 勿論許される行動ではないとは思いますが 取り立てて日本軍だけが責任を追及されるのは おかしいと思います。

私が見たその番組では アメリカ軍は日本と戦った経験があるから、捕虜の扱いや占領した地域での行動についてはよく知っているから 中国や韓国のでたらめな主張は全く信用しない と発言されてうれしかったと話をくくっていましたが 小学校の教科書に そのような滅茶苦茶な事実がまことしやかに書かれているのであるとしたら いずれ中韓の滅茶苦茶な主張がアメリカ人に浸透してしまう危険性をはらんでいますから 日本政府として正式に断固抗議をして訂正を求めるべきではないかと思います。

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